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住宅購入、頭金はいくら必要?0円でも買えるけど危ない人・大丈夫な人

「頭金って、いくら用意すればいいですか?必要なんですか?」
住宅購入でほぼ全員が悩むポイントです。結論から言うと、頭金0円でも家は買えます。でもそれが“安全かどうか”は別問題。

ポイントは

  • 頭金の有無より大事なのは 「諸費用を払える現金」と「家計の余力」
  • 頭金0円でも大丈夫な人は、買った後の赤字リスクが低い人
  • 逆に頭金0円が危ない人は、買った瞬間に家計がやりくりが厳しくなる人

この記事では「頭金ゼロの落とし穴」と「頭金の考え方」を、できるだけ分かりやすく丁寧に整理します。

頭金と“諸費用”は別モノ

住宅購入の際に混同しがちなのが、この「頭金」と「諸経費」。

【頭金】
物件価格の一部を最初に払って、ローンの負担を減らすお金
【諸費用】
税金・登記・仲介手数料・ローン手数料・火災保険など、購入に付随する費用(原則、現金払いが多い)

多くのケースで、諸費用はローンに含めることが難しく、現金が必要になります。

諸費用の目安は、新築(注文・新築マンション)で物件価格の3〜6%前後、中古や建売で6〜9%前後と説明されることが多いです。

中古物件などで手数料が高くなる理由としては、売主と買主の間に入る不動産会社への売買手数料が発生するためです。800万円を超える物件の仲介手数料の上限は「物件価格×3%+6万円(税別)」となります。

たとえば物件価格3,500万円の場合、諸費用を5%〜8%で見積もるとこうなります。

物件価格諸費用(5%)諸費用(8%)
3,500万円175万円280万円

これに加えて、引っ越し・家具家電・カーテン・修繕(中古物件の場合)の初期費用なども乗ってくるので、「頭金0円=現金0円で買える」という訳ではない、と言うのが最初の結論です。

頭金0円が「危ない人」の特徴

頭金0円が危険になる人は、ローンを組めるかどうかではなく、買った後に苦しくなる人と言えます。

1) 生活防衛資金が心もとない(現金がほぼ残らない)

諸費用を払ったら手元資金がほとんど残らない。
この状態で、病気・転職・車検・家電故障などが重なると、生活費をクレカや消費者ローンに頼って後の負担が大きくなるというような結果になること多いです。

2) 返済比率が高い(毎月の余力が少ない)

住宅ローンの「返済比率(年収に占める返済額)」は、銀行が審査を行う際、上限は30〜40%あたりが目安と言われますが、それは“借りられる上限”であって“安全な比率”ではありません。
無理なく返す目安としては、手取り収入の20〜25%程度が紹介されることがあります。
ここを超えるほど、教育費や車関係の費用、急な修繕費などの発生で家計が破綻しやすくなります。

3) 変動金利前提で、金利上昇の耐性がない

頭金0円は借入額が大きいぶん、金利上昇の影響も大きくなります。
「上がったらその時考える」だと、考える頃には家計が苦しくなっています。
変動金利にするか、固定金利にするかは永遠のテーマで色々な議論がありますが、金利が上昇した際に生活が苦しくなる可能性が高ければ、固定金利をオススメしています。

頭金0円でも「大丈夫な人」の条件

頭金0円でも成立しやすいのは、次の条件が揃っている人と言えます。

1) 諸費用+生活防衛資金が確保できる

目安としては少なくとも
諸費用(数百万円)+当面の生活費(数か月分)を残すことが大切です。
購入後も現金が残ることが、0円購入の生命線です。
購入後に現金が残らないから頭金0円にするんだとの意見もあるかと思いますが、その場合はもう少し手許現金を増やしてから住宅購入をする方が安心です。

2) 返済比率が低く、余力がある

返済比率を「審査に通る」ではなく、「家計が赤字にならない」で住宅ローンを組めている場合は、今後も安心して生活できます。
ここができている人は、頭金の有無よりも、購入後の安定性が強いので安心と言えるでしょう。

3) 目的が明確(今買う理由がある)

子どもの学校、親の介護、転勤がない見込みなど、「今買うメリット」が大きい人は、多少頭金が少なくても合理的な判断になりやすいです。

「頭金は入れた方が得?」の本音

頭金を入れるメリットは、借入額が減って毎月の返済額・総返済額が軽くなることです。これは多くの金融機関も解説しています。
ただし、頭金を入れすぎて現金が枯渇するなら本末転倒です。

頭金より先に「諸費用」と「生活防衛資金」を確保。
その上で余った分を、頭金に回すか、手元資金として残すかを決める。

これがオススメする考え方です。
また、頭金0で借入額が多くなったとしても、住宅ローン控除+手許の余剰資金を運用に回した方がトータルで得をするという考え方もあります。

まとめ:頭金0円が危ないのは「現金が残らない」とき

「結局いくら用意すればいいの?」という人のために目安をお知らせします。

  1. まずは諸費用として物件価格の5〜8% を現金で見積もる(新築/中古で前後)
  2. 次に 生活防衛資金(当面の生活費)を確保(家計の固定費を見ながら)
  3. それでも余るなら、頭金に回す(または繰上返済用に別管理)

この順番なら「買った後に苦しくなる」確率が下がります。

何度も言いますが、頭金0円でも買える時代ですが、危険なのは「頭金0円」ではなく、購入後に家計の余力がなくなることです。

SORAライフプラン事務所では、住宅購入を「ローン審査」ではなく、教育費・老後・保険・投資も含めた家計全体の設計として整理してご提案しています。
「この物件、この借入で大丈夫か?」を数字で確認したい方は、ライフプランニングで一度見える化しておくと安心です。

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